特別支援教育におけるICT活用（2024/11/09版）

はじめに
基本理念
文部科学省
総務省
国立特別支援教育総合研究所
各県の教育委員会等
特別支援学校
自治体等
東京大学先端科学技術研究センター関係
大学や高専など
企業が提供するもの
民間団体等
個人ブログ等
YouTube関係の動画リスト
1. オススメYouTubeチャンネル
2. 特別支援学校関係のYouTubeリスト
障害による困難さを例示したり疑似体験できるサイト
アプリ総合ページ
障害別リンク一覧

はじめに

こちらのページと

特別支援教育におけるICT活用リンクリスト（2023/06/05）

はじめに1年ぶりに内容を更新しました。更新履歴2021/09/17　固定ページ設定2022/09/16　更新2023/06/05　情報追加文部科学省ICT関係教育の情報化(文部科学省)文部科学省では、学校教育分野、社会教育分野における情報化...

使い分けが分からないので、統合します。

メニューも上記のページは見えないようにします。(閉鎖はしませんが)

＜更新記録＞

障害別リンク一覧を追加しました。（2023/09/11）

音声教材が2カ所に分かれて書いていたのでまとめました（2024/11/09）

基本理念

文部科学省

文部科学省

ICT関係

教育の情報化(文部科学省)

文部科学省では、
学校教育分野、社会教育分野における
情報化の推進のため、様々な取組を実施しています。

本サイトでは、これらの取組について、
学校教育分野、社会教育分野別にわかりやすく紹介しています。

教育の情報化・GIGAスクール構想の推進：文部科学省

GIGAスクール構想の実現について

※ GIGA = Global and Innovation Gateway for All

GIGAスクール構想の実現について（アーカイブ）：文部科学省

StuDX Style

StuDX Style（スタディーエックス　スタイル）：文部科学省

教育の情報化に関する手引

今回改訂された学習指導要領においては，初めて「情報活用能力」を学習の基盤となる資質・能力と位置付け，教科等横断的にその育成を図ることとしました。あわせて，その育成のために必要なICT環境を整え，それらを適切に活用した学習活動の充実を図ることとしており，情報教育や教科等の指導におけるICT活用など，教育の情報化に関わる内容の一層の充実が図られました。
この学習指導要領の下で，教育の情報化が一層進展するよう，教師による指導をはじめ，学校・教育委員会の具体的な取組の参考にしていただくために，新しい「教育の情報化に関する手引」を作成しました。

「教育の情報化に関する手引」について：文部科学省

特別支援教育関係

特別支援教育

「特別支援教育」とは、障害のある幼児児童生徒の自立や社会参加に向けた主体的な取組を支援するという視点に立ち、幼児児童生徒一人一人の教育的ニーズを把握し、その持てる力を高め、生活や学習上の困難を改善又は克服するため、適切な指導及び必要な支援を行うものです。平成19年4月から、「特別支援教育」が学校教育法に位置づけられ、すべての学校において、障害のある幼児児童生徒の支援をさらに充実していくこととなりました。

特別支援教育：文部科学省

発達障害のある子供たちのためのICT活用ハンドブック

発達障害などにより、学習に困難を抱える子供たちへの支援においてICT（情報通信技術）を効果的に活用した実践に大きな期待が寄せられています　このため、文部科学省では、平成25年度に「ICTの活用による学習に困難を抱える子供たちに対応した指導の充実に関する調査研究」を兵庫教育大学、宮城教育大学、筑波大学への委託により実施し、その成果を教員向けのハンドブックとしてまとめましたので公表いたします。　発達障害のある子供たちへの学習支援は、特別支援学級での指導や通級による指導のみならず、通常の学級においても必要なことから、ハンドブックは、特別支援学級、通級指導教室、通常の学級の3つの指導場面毎にそれぞれ作成しています。

発達障害のある子供たちのためのICT活用ハンドブック：文部科学省

障害のある児童生徒の教材の充実について　報告

障害のある児童生徒の将来の自立と社会参加に向けた学びの充実を図るためには、障害の
状態や特性を踏まえた教材を効果的に活用し、適切な指導を行うことが必要。
○ このため、各学校における必要な教材の整備、新たな教材の開発、既存の教材を含めた教材の情報収集に加え、教員がこれらの教材を活用して適切な指導を行うための体制整備の充実が求められる。

障害のある児童生徒の教材の充実について　報告：文部科学省

音声教材

発達障害等により、通常の検定教科書では一般的に使用される文字や図形等を認識することが困難な児童生徒に向けた教材で、パソコンやタブレット等の端末を活用して学習する教材です。

音声教材：文部科学省

特定非営利活動法人エッジ（ＢＥＡＭ）

特定非営利活動法人エッジ　NPO EDGE (Japan Dyslexia Society) – EDGEはディスレクシアの正しい認識の普及と支援を目的とした特定非営利活動法人です。

公益財団法人日本障害者リハビリテーション協会（デイジー）

デイジー教科書 | エンジョイ・デイジー｜（公財）日本障害者リハビリテーション協会

マルチメディアデイジー教科書について、活用事例やアンケートのほか、利用者向けの再生方法の説明などをまとめています。

東京大学先端科学技術研究センター（Access Reading）

AccessReading

「AccessReading（アクセスリーディング）」は、障害により印刷物を読むことが難しい人々のためのオンライン図書館です

茨城大学「ペンでタッチすると読める音声付教科書」

音声付教科書

広島大学「UD-Book」

UD-Bookホームページ（UD-Book教科書サイト内/UD-Book textbook site）

広島大学　氏間和仁研究室が提供している，文字・画像付き音声教材に関する情報をお届けするホームページサイトです。

愛媛大学教育学部「愛媛大学UNLOCK」

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学習上の支援機器等教材活用促進事業

企業・大学等が学校・教育委員会等と連携し、ICTを活用した教材など、児童生徒の障害の状態等に応じて使いやすい支援機器等を開発する。
また、活用が十分に進んでいない支援機器等について、ICTなどに関する外部専門家の支援を受けつつ、支援機器等を活用した指導方法等に関する実践研究を行う。

学習上の支援機器等教材活用促進事業（3億8,712万円）：文部科学省

特別支援教育資料（令和4年度）

令和6年1月（2024）
文部科学省初等中等教育局特別支援教育課
○本資料のデータは、学校基本統計及び特別支援教育課業務調査等を用いた。
○特に断りのない限り、本資料のデータは各年度5月1日現在のものである。
（最新のデータは令和4年5月1日現在。）
○平成18年度以前のデータ等については、特殊教育、盲学校・聾学校・養護学校、
特殊学級等の旧名称で表記しているところがある。
○本文で使用している略称は以下のとおりである。
【障害種別】
視…視覚障害
聴…聴覚障害
知…知的障害
肢…肢体不自由
病…病弱・身体虚弱
【学部】
幼…幼稚部
小…小学部
中…中学部
高…高等部
【設置者】
国…国立
公…公立
私…私立
○「－」はデータなしを示す。
○割合については、値を四捨五入しているため、各区分の割合の合計が100%にならない場合がある。

特別支援教育資料（令和4年度）：文部科学省

新しい時代の特別支援教育の在り方に関する有識者会議

少子高齢化の一方で、医療の進歩・特別支援教育への理解の広がり・障害の概念の変化や多様化など、特別支援教育をめぐる社会や環境の変化に伴い、特別支援教育を必要とする子供たちの数は増加の一途をたどっています。
こうした状況のもと、特別な配慮を要する子供たちがその可能性を最大限に伸ばすとともに、自立と社会参加に必要な力を培うための適切な指導・必要な支援の重要性がますます高まっています。
これらのことを踏まえ、医療や福祉との連携の推進、障害者の権利に係る国際的な議論の動向等も踏まえつつ、特別支援教育の現状と課題を整理し、一人一人のニーズに対応した新しい時代の特別支援教育の在り方や、その充実のための方策等について検討を行うため、令和元年9月6日に有識者会議を設置しました。

新しい時代の特別支援教育の在り方に関する有識者会議：文部科学省

文部科学省所管事業分野における障害を理由とする差別の解消の推進に関する対応指針の策定について

平成25年に成立した「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」（以下「障害者差別解消法」という。）において、主務大臣は、所管する事業者が適切に対応するための対応指針の策定を義務付けられております。関係者の意見を適切に反映させるため、有識者による調査研究協力者会議を開催し、対応指針を策定しました。